すでにご存知の方も多いかと思いますが、2021年4月より建築物省エネ法が一部改正されます。
国交省のホームページでも、法改正について学べるオンライン講座が開催されていますが、改正内容や新たに出てきた計算方法などは正しく理解されていますか？

「オンライン講座は知っているけど、どれを観たらいいか分からない」

「忙しくて、動画なんて観る暇がない」

「たくさんあるけど、これ全部観ないといけないの!?」

という方も多いのではないでしょうか。
そこで、お忙しい設計者様へ、限られた時間の中で必要な情報を取捨選択できるよう、上岡設計が動画の中で大事なポイントを抜き出してみました！

改正建築物省エネ法オンライン講座の講座内容とポイント

説明義務の実演ドラマで具体的なポイントを解説

説明義務制度の対象が小規模建築物のため、この講座では”戸建住宅を建てられる個人の建築主様”と”設計者様”とのやり取りが中心になります。
実際に、これから設計のやり取りの中でどのような形で省エネの説明が行われるのかに注目してご覧ください。

「具体的にどういった言い回しで建築主様に説明を行うのか？」

「どんな資料を用意して建築主様に説明を行っているか？」

など、皆さんが不安に感じている部分がドラマ仕立てで観られます。
評価結果の説明だけでなく、省エネに関する知識のない一般の建築主様に「省エネ基準とは？省エネ住宅とは？」といった意思確認に必要な省エネの説明も取り入れてますので、特に個人住宅の設計をメインで行っている設計者様は必見です。
また、建築主様が評価・説明を不要と判断した場合は、その旨を記載した書面が必要になるのですが、評価・説明が不要な場合のケースや、説明は希望されたけれど評価が不適合だった場合のケースも実演で観ることができますので、住宅・非住宅関係なく、小規模建築物（300㎡未満）を扱われる設計者様にもおススメです。

「省エネ計算はいつも省エネ計算代行会社に頼んでいるから大丈夫」と安心されている設計者様も多くみられますが、
計算結果を元に、建築主様に説明するのは設計の依頼を受けた設計者様です。
4月以降スムーズに説明できるようにするためには、何よりもこの講座を受講することをお薦めします。

新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から

説明義務制度の実施においては、「住宅業界における感染予防ガイドライン」を踏まえ、できる限りインターネットを用いた形での対応をお願いしています。
インターネットを用いた形での対応方法については、解説図書「IT説明実施マニュアル」を参照ください。
建築主への説明を対面で行う場合には、パーテーションの設置や間隔の確保、マスクの着用、換気を行うなどをし、感染拡大防止に取り組んでください。

ＩＴを活用した説明方法

ＩＴを活用する場合も、情報提供や説明の内容は対面で行う場合と変わりませんが、事前の準備やテレビ電話を通じて説明を聞いている建築主への配慮が必要です。
対面による説明とＩＴを活用した説明のどちらを希望するか、まずは建築主の意向を事前に確認する必要があります。
建築主の意向確認の手法についての定めはありませんが、トラブル防止の観点から、書面やメール等の記録として残る方法で事前同意を得ておきましょう。
また、建築士が利用を予定するテレビ会議等のソフトウェア等に対応可能であることや、ソフトウェア等によってはアカウント等の取得が必要となる場合もあるため、建築主のＩＴ環境の事前確認も重要です。

おわりに

国交省のオンライン講座は、建築物省エネ法の改正内容の理解を深めるためにあります。
このコラムを読んで業務に必要だと感じた方やオンライン講座を視聴したいと思った方は、国交省のホームページに詳しい解説動画がありますので、そちらをご覧ください。セミナーや講習会に行く時間のない人でも、オンライン講座ならあなたのリズムに合わせていつでも視聴可能です。
これを機に建築物省エネ法の知識を深めていきましょう。