よくある質問

着工予定日の２１日前に役所へ提出する必要があります。届出をしなかった場合は、罰則がございます。

HPよりお問合せ頂くと自動返信メールが届きますので、見積り用の資料をご返信ください。 お急ぎの場合やご相談はお電話でも承りますので、お気軽にお問い合わせください。

お見積り時に必要書類リストをお送りします。そちらをご参照頂き、PDFもしくはCADデータをお送りください。 お送り頂いた資料を確認させて頂き、不足資料や質問などがある場合はご連絡致します。

□省エネ計画書提出までの流れ
必要書類リストに記載のある資料をお送りください。計算に入る前に押印書類をお送りさせて頂きますので、ご手配お願いいたします。
計算が完了しましたら、PDFデータをお送りいたしますので、印刷･製本し行政へご提出ください。
□質疑、副本受取りまでの流れ
行政の質疑をお送りください。弊社で役所との直接対応いたします。図面への追記や修正がございましたら、お願いいたします。
詳しくは、省エネ計算代行の流れをご確認ください。
行政への提出から副本受取まで一括で請け負うサービス【丸投げ代行サービス】というものがございます。
空いた時間を有効活用してください。

建物の用途や規模・タイプ数によりますが、通常５〜１０営業日頂いております。 翌日納品できる物件もございますので、お急ぎの場合はご相談ください。

PDFデータをお送りいたしますので、印刷･製本し役所へご堤出をお願いいたします。

はい。【丸投げ代行サービス】というサービスがございます。都内近郊の物件であれば、お客様に代行して行政への提出・直接対応・副本の受取まで一括でお受けいたします。空いた時間を有効活用してください。 お客様がすることはたった１つ！図面を送るだけ！！

はい、もちろん最後まで責任を持って対応させて頂きます。行政への質疑対応は弊社で直接いたしますので、ご安心ください。図面への追記や修正がある場合は、ご連絡いたしますのでご対応ください。

床面積が300㎡を超える建物（住宅・非住宅）が省エネ法届出の対象となります。さらに、非住宅の2,000㎡を超える建物は適合性判定物件となり確認申請と連動します。 ※令和3年4月より、床面積が300㎡を超える非住宅の建物も適合性判定物件となり確認申請と連動します。

はい、可能です。断熱の仕様・平面図・立面図・断面図を頂ければ検討いたします。 是非、実施図の作成にお役立てください。

はい、可能です。事前にご相談頂きますと、よりスムーズにご対応できます。 追加の費用は頂いておりません。

同じ設計事務所です。痛いほど気持ちが分かります。頂いた資料から順次計算しておきますので、ご安心ください。 はじめに決めた納期を守るべく尽力いたします。

完了検査後に内装工事を行う店舗・飲食店などは届出の際に設備機器の入力をしなくても提出可能です。 完了検査時に内装工事が完了する場合は、想定で設備機器を入力しておく必要があります。

はい、可能です。全国どこでも対応いたします。基本、メールと電話でのやり取りになります。行政への届出と副本の受取りは お客様ご自身でお願いいたします。省エネ適合判定の完了検査の立会いも行っておりますので、お気軽にお問い合わせください。

建物の用途や規模・タイプ数によりますが、通常１０〜１５営業日頂いております。 お急ぎの場合はお気軽にご相談ください。

非住宅の2,000㎡を超える建物は適合性判定物件となり確認申請と連動します。 ※令和3年4月より、床面積が300㎡を超える非住宅の建物も適合性判定物件となり確認申請と連動します。

はい、可能です。断熱の仕様・平面図・立面図・断面図を頂ければ検討いたします。 是非、実施図の作成にお役立てください。

省エネ計画書提出時から図面や設備機器に変更がある場合、完了検査前までに軽微変更の手続きを済ませておく必要がございます。弊社の作業時間と評価機関の審査の時間を考慮すると、竣工検査予定日の１.５〜２ヶ月前に変更図面を頂ければと思います。金額に関しては、変更内容によって変わりますが、一般的には省エネ計画書作成に掛かる費用の半額程度とお考えください。

はい、可能です。【断熱範囲図作成サービス】いうサービスがございます。設計事務所ですので、断熱範囲図の作成も請け負います。省エネ計算と併せてご依頼ください。空いた時間を有効活用してください。

HPよりお問合せ頂くと自動返信メールが届きますので、見積り用の資料をご返信ください。 お急ぎの場合やご相談はお電話でも承りますので、お気軽にお問い合わせください。

PDFデータをお送りいたしますので、印刷･製本し省エネ判定機関へご堤出をお願いいたします。

お見積り時に必要書類リストをお送りします。そちらをご参照頂き、PDFもしくはCADデータをお送りください。 お送り頂いた資料を確認させて頂き、不足資料や質問などがある場合はご連絡致します。

□省エネ計画書提出までの流れ
必要書類リストに記載のある資料をお送りください。計算に入る前に押印書類をお送りさせて頂きますので、ご手配お願いいたします。
PDFデータをお送りいたしますので、印刷･製本し省エネ判定機関へご提出ください。
□質疑、副本受取りまでの流れ
省エネ判定機関の質疑をお送りください。弊社で省エネ判定機関と直接対応いたします。図面への追記や修正がございましたら、お願いいたします。
詳しくは、省エネ適合性判定業務の流れをご確認ください。
省エネ判定機関への提出から副本受取まで一括で請け負うサービス【丸投げ代行サービス】というものがございます。是非、ご利用ください。

確認申請の本受付時に省エネの適合性判定通知書が必要となります。本受付の１ヶ月前に省エネ判定機関に提出をした方が余裕を持って対応できるかと思います。判定機関の審査に要する時間にもよるので、仮受予定日の前に一度、判定機関に日程の確認をお願いします。

同じ設計事務所です。痛いほど気持ちが分かります。頂いた資料から順次計算しておきますので、ご安心ください。 はじめに決めた納期を守るべく尽力いたします。

はい、省エネ基準を満たす提案をさせて頂きます。

はい、可能です。事前にご相談頂きますと、よりスムーズにご対応できます。 追加の費用は頂いておりません。

はい。【丸投げ代行サービス】というサービスがございます。都内近郊の物件であれば、お客様に代行して省エネ判定機関への提出・直接対応・副本の受取まで一括でお受けいたします。 お客様がすることはたった１つ！図面を送るだけ！！

はい、もちろん最後まで責任を持って対応させて頂きます。省エネ判定機関への質疑対応は弊社で直接いたしますので、ご安心ください。図面への追記や修正がある場合は、ご連絡いたしますのでご対応ください。

□完了検査後に内装工事を行う店舗・飲食店などは届出の際に設備機器の入力をしなくても提出可能です。 　完了検査の対象外となります。ただし、外皮に関わる断熱材・サッシなどの検査はございます。 □完了検査時に内装工事が完了する場合は、想定で設備機器を入力しておく必要があります。 　完了検査前に実際に使用する設備機器で計算を行い、軽微変更を提出します。変更内容に基づいて完了検査を行います。

はい、可能です。全国どこでも対応いたします。基本、メールと電話でのやり取りになります。省エネ判定機関への届出と副本の受取りはお客様ご自身でお願いいたします。省エネ適合判定の完了検査の立会いも行っておりますので、お気軽にお問い合わせください。

建物規模や用途によって変わります。依頼頂く図面の枚数にもよりますので、まずはお気軽にお問い合わせください。 例）共同住宅7階建て　平面詳細図(3枚)・階段詳細図(2枚)・矩計図(2枚)・展開図(5枚)： 15営業日

共同住宅・事務所・店舗・老人福祉施設・寮・学校施設・児童福祉施設・工場 【実施設計業務の実績】

Jw-cad / AutoCAD / VectorWorks / DRA-CADになります。ご希望の形式を伝えください。

はい、もちろんです。基本設計図と仮定断面を用いて作図いたします。構造の確定後、構造図に基づいて図面の修正を行いチェック図をお送りいたします。チェックバックを頂いてから５営業日以内に最終納品いたします。

はい、もちろんお受けいたします。省エネ計算と併せてご依頼頂くと【セット割引】で大変お得になっております。 ぜひ、お問い合わせください。

建物規模や形状によりますが、通常５営業日を頂いております。

共同住宅・事務所・店舗・老人福祉施設・寮・学校施設・児童福祉施設・工場など 【実施設計業務の実績】

必要図面は下記になります。データ形式はJwデータ / DXFデータ / VWXデータのいずれかでください。 □日影計算・天空率検討：配置図（真北・高低差・塀/パットマット/エコキュート/設備機器の高さ）、平面図、立面図 □軸組計算・N値計算：構造材が分かる仕様書・平面図・立面図・矩計図

はい、もちろんです。審査機関からの指摘対応も無償で行っております。 ただし、建物規模や形状が変更となる場合は別途かかることがございます。

はい、もちろんお受けいたします。省エネ計算と併せてご依頼頂くと【セット割引】で大変お得になっております。 ぜひ、お問い合わせください。

国に登録された登録住宅性能評価機関へ提出します。全国で123件ございます（令和３年２月時点） https://www.hyoukakyoukai.or.jp/kikan/hyouka_search.php こちらで検索できます。

基礎の配筋検査までに、設計住宅性能評価書の交付を受けなければなりません。 工事着工の１〜1.5ヶ月前に評価機関に提出をした方が余裕を持って対応できるかと思います。評価機関の審査に要する時間にもよるので、評価機関へ日程の確認をお願いします。

はい、もちろんお受けいたします。省エネ計算と併せてご依頼頂くと【セット割２０%OFF】大変お得になっております。 ぜひ、お問い合わせください。

変更内容が分かる資料をお送りください。計算が必要となる場合は回答まで5営業日ほど頂いております。等級の変更が生じないように検討いたします。また、現場とのやり取りも直接対応いたしますので、お気軽にご連絡ください。 建設住宅性能評価では現場検査があり、住宅性能評価に関わる変更が生じる場合は、各検査前までに変更手続きが必要になります。

変更内容によりますが、現場での変更（断熱材の仕様・サッシなど）対応は基本的に費用を頂いておりません。同じ設計事務所としてよく分かります。お気軽にご相談ください。

HPよりお問合せ頂くと自動返信メールが届きますので、見積り用の資料をご返信ください。 お急ぎの場合やご相談はお電話でも承りますので、お気軽にお問い合わせください。

お見積り時に必要書類リストをお送りします。そちらをご参照頂き、PDFもしくはCADデータをお送りください。 お送り頂いた資料を確認させて頂き、不足資料や質問などがある場合はご連絡致します。

建物の用途や規模・タイプ数によりますが、通常１０〜１５営業日頂いております。 依頼後の流れは【住宅性能評価業務の流れ】をご確認ください。お急ぎの場合はお気軽にご相談ください。

PDFデータをお送りいたしますので、印刷･製本し評価機関へご堤出をお願いいたします。

同じ設計事務所です。痛いほど気持ちが分かります。頂いた資料から順次計算しておきますので、ご安心ください。 はじめに決めた納期を守るべく尽力いたします。

はい、もちろん最後まで責任を持って対応させて頂きます。評価機関への質疑対応は弊社で直接いたしますので、ご安心ください。図面への追記や修正がある場合は、ご連絡いたしますのでご対応ください。

はい。【丸投げ代行サービス】というサービスがございます。都内近郊の物件であれば、お客様に代行して評価機関への提出・直接対応・副本の受取まで一括でお受けいたします。 お客様がすることはたった１つ！図面を送るだけ！！

はい、可能です。全国どこでも対応いたします。基本、メールと電話でのやり取りになります。評価機関への届出と副本の受取りはお客様ご自身でお願いいたします。

PDFをメールでお送りいたしますので印刷・製本して、自治体へ提出して下さい。

各自治体の条例などで定められており、一般的には延べ面積が2,000㎡以上の物件は提出が義務付けられております。建物規模や工事内容によっても届出の要否が異なるため、事前に確認が必要です。

各自治体の条例等で定められている行政庁窓口へ提出します。

確認申請の提出または工事着手の２１日前、確認申請の提出日（東京都建築物環境計画書）までに提出する必要がございます。 各自治体によって提出時期が異なりますので、事前に確認が必要です。提出をお考えのお客様はお気軽にご相談ください。提出時期を考慮して資料の作成をいたします。

はい、もちろんお受けいたします。省エネ計算と併せてご依頼頂くと【セット割２０%OFF】大変お得になっております。 ぜひ、お問い合わせください。

建物の用途や規模・タイプ数によりますが、通常１０〜１５営業日頂いております。 依頼後の流れは【CASBEE業務の流れ】をご確認ください。お急ぎの場合はお気軽にご相談ください。

HPよりお問合せ頂くと自動返信メールが届きますので、見積り用の資料をご返信ください。 お急ぎの場合やご相談はお電話でも承りますので、お気軽にお問い合わせください。

お見積り時に必要書類リストをお送りします。そちらをご参照頂き、PDFもしくはCADデータをお送りください。 お送り頂いた資料を確認させて頂き、不足資料や質問などがある場合はご連絡致します。

同じ設計事務所です。痛いほど気持ちが分かります。頂いた資料から順次計算しておきますので、ご安心ください。 はじめに決めた納期を守るべく尽力いたします。

はい、もちろん最後まで責任を持って対応させて頂きます。自治体への質疑対応は弊社で直接いたしますので、ご安心ください。図面への追記や修正がある場合は、ご連絡いたしますのでご対応ください。

はい。【丸投げ代行サービス】というサービスがございます。都内近郊の物件であれば、お客様に代行して自治体への提出・直接対応・副本の受取まで一括でお受けいたします。 お客様がすることはたった１つ！図面を送るだけ！！

はい、可能です。全国どこでも対応いたします。基本、メールと電話でのやり取りになります。自治体への届出と副本の受取りはお客様ご自身でお願いいたします。

費用は取得しようと考えているランクや建物用途・規模によって変わります。
建物の概要（取得ランク・用途・規模・平面図・立面図、等）をお送りいただければお見積りいたします。 お気軽にご連絡ください。

事前検討・やり取り等でおよそ2ヶ月程度。 評価機関への申請～質疑回答・フィードバック等でおよそ2～3ヶ月程度かかります。
ただし、Sランク取得を目指すのであればさらに1～2ヶ月ほどかかると思います。

ご希望されるランクを取得するべく、事前検討・やり取りを繰り返し行います。 弊社は設計事務所ですので、図面から様々な情報を読み解き、コストも意識した数多くの提案をいたします。
CASBEEのランクの取得には、数多くのご判断とご協力をお願いさせていただきます。 二人三脚で臨めれば、希望するランクの取得も可能になります。 それでも、コストオーバーになったり、評価機関の判断により希望ランクの取得を断念せざるを得ないこともございました。

自治体（延床面積2,000㎡以上）へ提出するCASBEEであれば、時間をかければ充分に可能だと思います。 ですが、CASBEE評価認証でのランク取得は、（希望ランクにもよりますが）かなりハードルが高いかと思います。 評価シートで自己判断でランクを付けることはできますが、その評価した全ての項目において明確な根拠資料を添付しなければなりませんし、評価機関との質疑対応を含めると、およそ半年くらいの時間がかかるかと思います。
弊社では様々な用途でのCASBEE評価認証を取得しております。 希望ランクへの検討のやり取りはお客様と密に行う必要がありますが、基本的に評価機関とのやり取りや根拠資料作成等は全て弊社が行いますので、お客様は図面をお送りするだけでOK！ CASBEE評価認証の申請を検討されているなら、ぜひ上岡設計にお任せください！

CASBEE（キャスビー）とは、環境配慮や建物の品質を総合的に評価するツールのことで、 CASBEE評価認証は、「CASBEE-建築(新築)」「CASBEE-不動産」といった評価ツールで評価された建築物について、その評価内容を審査し的確であることを第三者機関が認証する制度のことを指します。
一方、自治体に提出するCASBEEですが、現在一部の地方自治体では、一定規模以上の建築物を建てる際に環境計画書の届出を義務付けており、その際にCASBEEによる評価書の添付が必要となっています。（CASBEEを届出制度として活用しているのです。）
自治体で利用されているCASBEEの一部は、自治体の行政の考え方や地域特性に応じて一部修正を施したものとなっていて（CASBEEの評価基準や評価項目間の重み係数の変更が行われていたりする）、より地域の実態を反映したものとなりますので、自治体に提出するCASBEEと、評価ツールで第三者機関が認証するCASBEEは、内容も提出先も異なります。

基本設計が完了するくらいの早い段階で、一度ご相談いただければと思います。
敷地や建物形状などを確認させていただき、希望するランクをお教えください。 事前検討に入る段階では、実施図・設備図・電気設備図がある程度必要となります。（整合性がとれていなくても大丈夫です。）

CASBEE評価認証には、それぞれ有効期限が決められており、認証を受けた場合、 認証書・評価結果・認証票を、認証を受けた建築物等に関する説明時に表示することができますが、有効期間を過ぎた場合には、その表示を行うことができなくなります。
CASBEE-建築（新築）による評価結果の有効期間は、竣工日（竣工前の場合には竣工予定日）から３年間ですので、3年以上経過した建物では新築版による評価はできません。
CASBEE-不動産・CASBEE-建築（既存）等の有効期間は、認証書を交付した日から５年とされています。

全て･･･とはいきませんが、ほぼ対応させていただきます！
というのも、CASBEE評価認証はご希望されるランクを取得するために、事前検討・やり取りをお客様と繰り返し行う必要がありますので、お客様との連携が非常に大事になってきます。
CASBEEのランクの取得には、数多くのご判断とご協力をお願いさせていただきますので、全てお任せとまでは正直言いきれませんが、できる限りお客様負担を減らした対応を心がけておりますのでご安心ください。
基本的に評価機関とのやり取りや根拠資料作成等は全て弊社が行いますので、お客様は図面をお送りするだけでOK！ CASBEE評価認証の申請を検討されているなら、ぜひ上岡設計にお任せください！

ご依頼頂きますと、現設計でのランクを算出し、希望ランク取得のための提案をお送りさせて頂きます（2〜3週間程度）。 そこから、お客様とのやりとり（対応の可否など）に1〜2ヶ月程度かかるかと思いますが、着工前までに外構・仕上以外の仕様はある程度決まっていくかと思います。
評価機関の判断によるため、完全に把握することは難しいです。

はい、取得は可能です。 竣工後１年以上経過した建築物についてはCASBEE-建築（既存）により評価することが可能ですし、竣工後１年以上の運用実績を有する事務所、店舗、物流施設用途（それらの複合用途を含む）の建築物であればCASBEE-不動産で評価が可能です。
ESGやSDGsの潮流が環境不動産の普及を推し進めていることもあり、不動産の開発や取引に携わる方（ビルオーナー、テナント、デベロッパー、投資家など）がCASBEE不動産を活用して保有物件の差別化を図り、不動産価値を高めています。